中西享

ハワイアン航空と、大手クルーズ会社のノルウェージャンクルーズラインが、「フライ＆クルーズ」によるハワイ4島を巡る1週間の旅を訴求している。ノルウェージャンクルーズラインの矢島隆彦日本地域代表と、ハワイアン航空の坂口暢日本支社長に狙いを聞いた。

コンビニエンスストア各社は、人手不足が厳しくなる中で、レジや売り場の店員を極力少なくして省人化に努めている。カギを握るセブン‐イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソンの取り組みを聞いた。

東京証券取引所のプライム市場に上場している時価総額3兆円以上の約70社は、2026年度から有価証券報告書におけるサステナビリティ情報開示の記載が義務化される。3兆円以下の企業にも続々と開示の波が訪れる。企業が取るべき対策について、Booostの青井宏憲社長に聞いた。

シャープの“飲める氷”を作る冷蔵庫が、酷暑の救世主となるかもしれない。工事や建設現場、スポーツ施設など、暑熱対策が難しかった環境で活動する企業にとっては、身近な解決策になりそうだ。担当者にインタビューした。

先端医療の実用化に不可欠な創薬と再生治療の二刀流で、医療イノベーションを目指すのがスタートアップのケイファーマ（東京都港区）だ。医療イノベーションの最先端について、福島弘明社長に聞いた。

IT導入補助金は、中小企業の生産性向上に結び付いているのか。中小企業庁経営支援部の村山裕紀生産性向上支援室長補佐に、本音を聞いた。

NECは、「.JP（日本のサイバー空間）を守る」をスローガンに、日本のデジタルインフラの安全性を確保するため、サイバーセキュリティ事業を強化する。

キユーピー マヨネーズが100周年を迎えたキユーピーが、海外展開を加速させる構えだ。高宮満社長に、今後の展望をインタビューした。

ソニーグループを再生させた平井一夫元社長兼CEOが自ら実践し、体験を通じて会得したビジネスリーダーに必要な要件とは？

NECが、DXブランドの価値創造モデル「BluStellar」（ブルーステラ）を柱に、業績を拡大しようとしている。CDO（最高デジタル責任者）の吉崎敏文副社長が展望を語った。

「日本のIT人材の給与は、中国やシンガポールと比べて大きく見劣りしている」。こう指摘するヘイズ日本代表のグラント・トレンズ氏に、日本企業の経営者の課題をインタビューした。

ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は2月3日、米OpenAIのサム・アルトマンCEO、英半導体設計大手Armのレネ・ハースCEO、ソフトバンクの宮川潤一社長兼CEOと「AIによる法人ビジネスの変革」と題したイベントに登壇した。

AIブームを背景に、その計算処理を担うデータセンターの需要が急増している。MCデジタル・リアルティの畠山社長に、今後の展望を聞いた。

NEC森田隆之社長は組織のかじ取りをする中で、不採算事業や非中核事業の整理・撤退を進めてきた。業界や事業の未来をいかにして見通しているのか。そのヒントを聞いた。

NECの森田隆之社長に、生成AI競争での同社の強みや、AIエージェントへの見解を聞いた。

「2025年 新春トップインタビュー　〜AI革新企業に問う〜」。1回目はDX銘柄に4年連続で選定されている旭化成。工藤幸四郎社長は研究開発について「日本全体が危機的な状況だと思う」と吐露する。発言の真意を聞いた。

カルロス・ゴーン元日産自動車会長は12月23日、日本外国特派員協会主催のオンライン記者会見に臨み、否定的な見方を明らかにした。ゴーン氏が明かした注目点とは？

旭化成が化学を中心としたマテリアル、住宅、ヘルスケアという3本の柱で多角化経営を進めている。リチウムイオン電池にとって不可欠な部品のセパレーター（絶縁膜）事業が成功するかどうかがカギとなりそうだ。就任3年目を迎えた工藤幸四郎社長に、展望を聞いた。

商船三井クルーズが新しいクルーズ船「MITSUI OCEAN FUJI」を就航させた。拡大しているクルーズ需要の中で、新たな客層を獲得しようとしている。向井恒道社長は「40歳から50歳くらいの働き盛りの世代にも、このクルーズ船に乗ってもらいたい」と述べ、これまで乗船していなかった年齢層にもクルーズ旅を経験してもらいたい考えを明らかにした。

AIエージェントを世界最速で実現しようと、孫泰蔵氏、馬渕邦美氏はAIスタートアップ「XinobiAI」（シノビエーアイ）を創立した。行政を含めて人手不足の解消に貢献することが狙いだ。孫・馬渕共同代表に今後の展望をインタビューした。

完全自動運転車の開発を進めているスタートアップのチューリング。NTTグループ2社と協力し、いかにして米テスラなどに渡り合っていくのか。その戦略に迫る。

生成AIへの関心が高まる中、データセキュリティを確保する観点から、データレスクライアント（DLC）と呼ばれる市場がITエンジニアの注目を集めている。日本独自のソフト技術のため、海外輸出も可能で、大きなチャンスが訪れている。

NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは都内で主催した自社イベントで「日本はこれまでテクノロジーの分野で遅れていたが、AIを活用すればリセットできる」と話した。「日本なくしてNVIDIAはなかった」と語る真意は？

決済業務の効率化と、決済データを活用した与信管理の予測モデル構築という先進的な挑戦が始まった。ROBOT PAYMENTと、neoAIの千葉駿介CEOに、生成AIを活用する狙い、将来的に企業の請求管理業務がどのように変貌するかを聞いた。

オークション会社として売上高ベースで世界第3位のヘリテージ副社長に、日本市場進出の狙いと今後の展望を聞いた。

デル・テクノロジーズ（デル）は、企業ユーザーがAI、エッジ、マルチクラウドなどのイノベーションを促進するための共創と学びの場「Solution Center AI Innovation Lab」を、東京・大手町の本社に開設した。

りそなホールディングスでは法人営業の分野でもDXを進めている。過去の取引事例などをAIに学習させることにより、取引先との効率的な商談を実現しているという。データサイエンス部長に実例を聞いた。

AIなどの進歩により金融DXが加速度的に進む中、伝統的な銀行はどのように対応しようとしているのか。金融業界でいち早くデジタル化に取り組んできた、りそなホールディングス・データサイエンス部長の大西雅巳氏に、金融DXの現状と将来について聞いた。

りそなホールディングスの南昌宏社長、第一生命保険の隅野俊亮社長、みずほフィナンシャルグループの木原正裕社長の3社トップがそろい、インパクトファイナンスの現状について鼎談した。

パナソニックが、地元の生産者などと一緒になって、野菜などの食品が受け取れる地産地消のECプロジェクト『ハックツ！』の第2弾を開始した。

生成AIをPC本体に組み込んだAI内蔵PC（AI PC） が今後、普及していきそうだ。日本マイクロソフトは先頭を切って日本市場にAI機能を付けた「Copilot＋ PC」を投入。狙いは？

インターネットに接続可能なインターフォンと、居住者の不在時に荷物を保管できる宅配ボックスをつなぐことにより「再配達ゼロ」にしようという野心的サービスを発表したDOORCOM。革新的なDXの取り組みについて松井伊織社長に聞いた。

第三者的な立場で長年にわたり金融業務の変遷を見てきたNTTデータの山本英生 金融イノベーション本部イノベーションリーダーシップ統括部長に金融ビジネスの将来像を聞いた。

近い将来の自動運転を見据えて、音声で指示を与えることでハンドルに触らなくても運転できる車を走らせようとしている「Mapbox （マップボックス）」。ヤフー出身の40代社長が「将来的には手放しで運転できるだけでなく、レストランの予約などあらゆる動作が音声でできる完全自動運転車にマップボックスのアプリを搭載し、新しい移動空間を提供したい」と熱く語った。

自動運転地図の方向性について、ゼンリンのモビリティ＆スマートシティの事業を担当する古屋貴雄本部長に聞く。

ロボット手術の世界的第一人者、札幌医科大学 消化器・総合、乳腺・内分泌外科学講座の竹政伊知朗教授に、日本製の手術支援ロボットの可能性や今後の展望を聞いた。

センサー技術を得意とするソニーセミコンダクタソリューションズは、AIを駆使したエッジAIセンシングプラットフォーム「AITRIOS（アイトリオス）」を展開。その最前線で働く27歳の深山大輔さんに、社内の調整や顧客との交渉を通して最適解を生み出す醍醐味を聞いた。

東大とNTT東の産学協創では、第一段階としてリモートバイオDXでIOWNの活用が予定されている。NTT東日本経営企画部IOWN推進室の新國貴浩室長にIOWNの将来的な可能性を聞いた。

キャッシュレス市場はソフトバンクグループのPayPay、楽天グループ、ドコモ・アマゾン連合の3強が激しくぶつかり合う形になる。この「激戦区」でどう戦おうとしているのか。PayPayの安田正道副社長兼金融事業統括本部長に聞いた。

日立製作所は、国内ITプロダクツ事業部門を分社化し、日立ヴァンタラを設立した。数年にわたり研究開発をしてきたデータ蓄積・活用の技術を生かし、国内に加えて海外での事業拡大を目指す。日立ヴァンタラの社長に就任したばかりの島田朗伸氏を直撃した。

8月で創業20期目になるファーストロジックの若手社長、坂口直大氏にインタビューした。

中国テンセントのクラウド、ゲームビジネスなどを担うテンセント・クラウド・インターナショナルのポ−シュ・ヤン（楊寶樹）上席副社長は、日本市場での事業拡大に強い意欲を示した。

松尾豊・東京大学大学院教授が「生成AIの進展と活用可能性」と題して、AI開発の最新動向や社会へのインパクトについて講演した。

世界市場でのEVブームにブレーキがかかりつつある中、中国BYDの日本法人であるビーワイディージャパンの劉学亮社長は、日本市場でのEV販売増に強い意欲を示した。

「生成AIをブームで終わらせたくない」と意気込むNECの吉崎敏文CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）に開発方針などを聞いた。

プラグインハイブリッドにEVを加えた販売台数でテスラを抜き、新エネルギー車（NEV）の販売台数で世界1位となった中国のEVメーカー、BYD。BYD Auto Japanの東福寺厚樹社長に、日本市場の販売戦略を聞いた。

前編【EVシフトでパワー半導体に熱視線　“売上1兆円超”レゾナックCSOに聞く展望】に続き、ルネサスエレクトロニクスで執行役員を務めた経験を持つ、レゾナックの真岡朋光CSO（最高戦略責任者）にその戦略を聞いた。

売上高1兆円を超えるレゾナック・ホールディングス。半導体・電子材料をコア成長事業とする経営方針を打ち出し、経営資源を集中的に投資し、半導体・電子材料の比率を売上高の約45％まで引き上げる計画を発表している。

TOTOは世界最大規模のバス・トイレなどの国際見本市の一等地に出展した。ここに至るまで15年にわたり赤字を耐え忍びながら、欧州事業を育ててきている。市場に食い込むための戦略を、主席デザイナーと、TOTOヨーロッパ社長に聞いた。

キリンホールディングスは、気候変動への的確な対応策が求められる気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に基づくシナリオ分析を2017年から率先して実施してきた。環境対策で日本企業の先頭を走っているCSV（Creating Shared Value＝共通価値の創造）戦略部の藤原啓一郎シニアアドバイザーに、その狙いと具体的な対応の方策を聞いた。