各社とも、他社の状況など全く気にせずに働きがいを高める取り組みを行ってきたはずなのに、気付いたら各社とも共通する「4つの状態」を大事にしていた――というわけだ。
その4つは、以下の通り。冒頭に書いたように、本連載では、この4つについて順に解説していく。
各社の取り組みが目指すところが「同じ」でありつつ、そのための「手段」は個々の企業で「異なる」という点も、大変興味深かった。
例えば、他社が採用して効果が上がっている施策でも、「ケンブリッジだと、うまくいかないだろうな……」と思うものも少なからずあった。強引にそのまま取り入れたら、むしろ働きがいが低下する可能性すらあるだろう。
つまり、「働きがいを高める4つの状態」を実現するためには、「自分たちに合った施策を選択」することが大事なのだ。
働きがいを向上させるための取り組みは、最終的に目指す状態が同じでも、他社がやっていることを単にまねてもダメなのだ。
あえて極端にいうと、フリーアドレス、在宅勤務、時短勤務などの「よくある取り組み」であったとしても、会社の状況によっては、働きがいが悪化する可能性もゼロではない。フリーアドレスにすることで、社内コミュニケーションがなくなったり、カルチャーの浸透に悪影響があったりするかもしれない。
それを避けるために必要なのは、「自社にフリーアドレスを導入した場合、『働きがいを高める4つの状態』を作り出すのに、どう寄与するか?」を、施策を取り入れる前に徹底的に考えることではないだろうか。
「4つの状態」を実現するための「手段(施策)」は、それぞれの会社の規模やビジネス形態、カルチャーによって異なるはずだからだ。
言い換えると、「4つの状態」を意識して、自分たちに合った打ち手をひねり出せれば、自然と働きがいが高まっていくのではないかと思う。
つまり、こういうことだ。
これはあくまで筆者自身の仮説だが、かなり有力な仮説である気がしている。
コンサルティング会社、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズのコンサルタント。一級建築士。ファシリテーションとITを武器に変革プロジェクトを支援しています。
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