新型コロナで大手企業、新入社員研修を次々取りやめ・検討も データで明らかに：中小では前年踏襲も（1/2 ページ）

[ITmedia]

　いまだ収束の兆しが見えない新型コロナウイルス騒動。4月以降に予定されている新入社員研修への影響について、カレイドソリューションズ（東京・新宿）が企業の人材開発担当者を中心に行ったアンケート調査によると、企業の採用人数により対応に差があることが明らかになった。採用人数10人以下の企業は「模索中」ではあるものの前年を踏襲する予定が多く、採用人数が100人以上の企業は取りやめなどの意思決定を早期に図っている。

新型コロナで新人研修の中止やオンライン化が進む（写真はイメージ、提供：ゲッティイメージズ）

100人超採用企業、「講義型研修実施」17％止まり

　今回の調査は研修内製化支援事業を手掛けるカレイドソリューションズが2月27日〜28日に、人材育成担当者124人を対象にインターネット調査で実施した。

　採用人数10人以下の企業では「模索中ではあるものの前年踏襲が多い」、採用人数11〜100人の企業では「中止・延期・分割・オンライン化などを模索している」、採用人数100人以上の企業では「取りやめなどの意思決定を早期に行っている」が多い傾向にあり、その採用人数の規模により回答に差があった。

　講義型の研修の実施については、「これまで通り実施」が35.5%、「検討中」も46.0%と、予定通り実施する予定の企業が全体で少なくなかった。ただ、採用人数10人以下は61.9%が「これまで通り実施」と回答する一方、採用人数が11〜30人の企業では57.1%、31〜100人では31.4%、100人超だと17.0%になった。採用人数の多い大手企業ほど、講義型の研修で「集合させない方針」に傾いている傾向にある。

新型コロナを受けた採用人数ごとの企業の講義型新人研修への対応（カレイドソリューションズ調査）