“社内Zoom難民”を防ぐ！ Web会議用ブースの必要数と設置方法：総務のための「オフィス」再考

[金英範，ITmedia]

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、働き方改革が進みました。筆者の感覚ですが、5〜10年はかかるはずだったのが一気に進展しました。最もインパクトが大きいものの一つは、Web会議の浸透ではないでしょうか。

　その分、当然“反動”が出てきます。総務の視点だと「働き方が急変し、本社オフィスのニーズが変わってしまった」という反動が、容赦なく襲ってくるでしょう。

　もともと幕内弁当のように機能を盛り込んだオフィスが、どの業界でも同じように必要なわけではありません。オフィス＝とにかく仕事をしに行く場所という曖昧な定義を改め、より生産性向上を意識し、機能を研ぎ澄ます必要があります。

　社員の働き方が大きく変われば、オフィスの形も変わるのは当然でしょう。その中でも最も大きな変化の一つ、Web会議の浸透に対し、オフィスにも要件が求められています。「Web会議や集中したい仕事は自宅ですればいい。オフィスにはコラボレーションのために出社する」という意見もあるかもしれませんが、実際はそう簡単にはいきません。オフィスでWeb会議のスペースを求めて探し回る“社内Zoom難民”が問題になりそうです。

　こうした新しい働き方を支えるために、オフィスではどの程度のWeb会議ブースが必要なのでしょうか。また、どのタイプのブースが使いやすいのでしょうか。個数とタイプ（仕様）という課題にぶつかることでしょう。

オフィス家具ブランドKOPLUS社製のブース「Kolo」＝同製品のWebサイトより

　これらを決めるには、前提として「アフターコロナで、リモートワークの割合（％）がどの程度になるか」という計画を先に立てる必要があります。この割合は会社によりますし、「正解はない」と筆者は考えますので、あまり深く追求しないことをお勧めします。正解を見つけるために、まずは実行するくらいがちょうど良いでしょう。

　ここではいったん次の通り、分かりやすい数字でシミュレーションします。