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» 2021年03月30日 08時00分 公開

「仕事中に下品なことを言う」人の未来がない、これだけの理由“いま”が分かるビジネス塾(1/4 ページ)

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗前会長による女性蔑視発言、テレビ朝日「報道ステーション」のCMなど、このところジェンダー問題が噴出している。この問題を回避する方法はあるのか。筆者はシンプルな方法を考えていて……。

[加谷珪一,ITmedia]

 東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗前会長による女性蔑視発言、開閉会式の演出を統括していた佐々木宏氏による侮辱的な企画案、さらにはテレビ朝日「報道ステーション」のCMなど、このところ差別問題が噴出している。

 いずれも、今の時代においては許容されないものばかりであり、批判されるのは当然のことだが、一方で「社会が息苦しくなる」との声も聞かれる。ビジネスパーソンの中には「会社の中でも、怖くて下手なことが言えない」と不満を漏らす人もいるようだ。つまり、職場などで差別の加害者になってしまうことを心配する人が増えているわけだが、この問題を回避する完璧でシンプルな方法がある。

ジェンダー問題を防ぐ方法はあるのか

 最初に結論を言ってしまうが、それは「職場ではプライベートな話はしない」という方法である。筆者は冗談で言っているのではない。

 実は日本の職場は、仕事以外のムダ話が多く、これが企業の生産性を引き下げると同時に、不用意な発言の温床となっている。諸外国では、ビジネスのIT化が想像以上のペースで進んでおり、多くの業務がITインフラ上で個人完結するようになった。こうした新しい時代の職場においては、よほど親しい人でもない限り「彼氏いるの?」といった会話をする必然性はまったくない。

 日本の労働生産性が諸外国と比べて著しく低いことは、すでに多くの人が認識していると思うが、生産性の数字は企業が生み出した付加価値を労働者数と労働時間の積で割って算出する。生産性を高めるには、儲(もう)かるビジネスをするか、労働者数を減らすか、労働時間を減らすかの3つしかない。

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