「大塚家具」は再建できるか 危機意識強める「ヤマダ」とのコラボで売り場に変化：長浜淳之介のトレンドアンテナ（3/6 ページ）

[長浜淳之介，ITmedia]

ヤマダも苦戦していた

　なぜ、ヤマダは低迷したのか。アマゾンをはじめとするインターネット通販の台頭も大きな理由の1つだ。安さだけを求め、通販を選択する人が増えてきた。家電製品は、メーカー名と商品の型番が分かれば、カカクコムなどの価格比較サイトを通じて、最も安い価格で購買可能だ。

　極端に言えば、従来型家電量販店は、来店者が実際にどういう商品なのかを確認するためのショールームとして活用されるだけで、販売につながらなくなってきた。

　ビックカメラやヨドバシカメラは、大都市の都心部駅前を主力としているため、インバウンドの需要が高く、海外観光客の爆買いの恩恵があった。しかし、郊外店が主体のヤマダにはそこまでのプラス効果がなかった（今はコロナ禍で状況は一変した）。

ヤマダデンキのリフォームは、家電、家具も含めて提案する

　そこで、構造改革を実施。ヤマダは、15年に全国約1000店のうち46店を閉店または業態転換するなど、まずは不採算店の整理に乗り出した。

　一方で、同社は11年にハウスメーカーのエスバイエル（現ヤマダホームズ）を買収。翌12年に住宅設備メーカーのハウステックホールディングス（現ハウステック）を買収した。さらに、既に自社でリフォーム事業を立ち上げていたが、17年にはリフォーム最大手のナカヤマを買収。20年には注文住宅のレオハウス（現ヤマダホームズ レオハウス事業本部）とヒノキヤグループも買収するなど、住宅関連の企業を次々と傘下に収めている。

家具も家電も、そして家もリフォームも一括で生活提案する（出所：リリース）

　それには意図があった。新しく打ち出した戦略は、家電を中心に、住宅、リフォーム、そして家具やインテリアをトータルに、「暮らしまるごと」提案していく企業への進化である。特に20年10月のホールディングス制移行によって、より明確に「暮らしまるごと」戦略を打ち出すようになった。

　「暮らしまるごと」戦略では、家を買い、家具や家電をそろえ、リフォームして、さらには住み替えるという顧客の一生にヤマダが寄り添うことになる。むしろ、大塚家具が培ってきたコンサルティング販売のノウハウが生きる展開になるのだ。