買い物時のタブレットには、おすすめの商品やクーポンを表示する。これまでトライアルで収集した約270億件のID-POSデータを活用し、顧客のこれまでの買い物履歴なども考慮しておすすめする。田中氏は「ECサイトで見るようなレコメンドシステムを、リアル店舗のスマートカートの上で実現している」と説明する。
カート上で商品のスキャンや決済を行うシステムには、国内ではイオン、海外では米国のアマゾンや中国のスーパーハイなどが取り組んでいる。田中氏は、このレコメンド機能を用いて販売促進につなげるシステムが「他社と比べても差別化要素になる」と胸を張る。
現在スマートショッピングカートは、トライアルカンパニーの他には、リテールパートナーズ(山口県防府市)が導入している。導入数は、国内合計で38店舗、3640台。21年下旬には、さらに21店舗に導入する予定だ。
これまでのデータでは、導入店舗内のカート利用率は41.2%。混雑時には60%を超えることもあるという。導入店では、カート利用客の来店頻度が13.8%向上し、レジにかかる人時が20%ほど下がった。
新モデルは、8月ごろにトライアルの店舗に試験導入する予定だ。量産はその後に進める。提供はサブスクリプション型で、費用は未定としている。
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