「インサイドセールス」導入、コロナ収束後も8割以上が継続意向

[季原ゆう，ITmedia]

　インサイドセールスクラウドサービスを提供するインターパーク（札幌市）は、営業職500人を対象にインサイドセールス（相手先を訪問しない内勤型の営業）に関する調査を実施した。コロナ禍で急速に普及したオンライン商談だが、1年を経過した今、営業職に就いている人は今後の営業の仕方についてどのように考えているのだろうか。

　企業におけるインサイドセールスの活用目的を見ると、51.2％が商談までをインサイドセールスにて実施していることが分かった。昨年に比べると減少したものの、依然として過半数が商談まで実施している結果になった。

インサイドセールスの活用目的

　インサイドセールスから受注につなげられているかについて、顧客へのアプローチ履歴を「社内で75％以上共有できている営業職」と、「50％未満しか共有できていない営業職」とで比較すると、共有することで1.8倍以上、受注につながっていることが分かった。アプローチ履歴を75％以上共有できている営業職では、「受注につなげられている」と77.4％が回答している一方で、50％未満しか共有できていない営業職では42.5％にとどまった。

　2020年3月以降にインサイドセールスを導入した企業の営業職に、今後の継続意向を尋ねたところ、「インサイドセールスとフィールドセールス（訪問型の営業）を組み合わせて営業を行っていきたい」と回答した人が75.0％で最多となった。「インサイドセールスを中心に行っていきたい」と答えた人も8.3％おり、83.3％が継続意向であることが分かった。

インサイドセールスの継続意向

　インサイドセールスを中心に行っていきたいと回答した人からは、「テレワークで何の滞りもなく業務を進めることができた」など、テレワークに対する前向きな回答が多く挙がった。一方、組み合わせて行っていきたいと回答した人からは、「客先に訪問しなければならないケースもまだまだ多い」などの意見が挙がり、インサイドセールスをどのように実施するかについては、各企業の今後の課題となりそうだ。

　調査は現在営業職に就いている社会人500人を対象に、インターネット調査にて実施した。調査期間は5月6日〜5月9日。