今回、紹介した事例は、基本的に英語圏でのものであり、日本人相手や日本語の環境ではこうしたサービスが機能しない場合もあるだろう。ただ多くのサイバー攻撃に関して、言葉は関係ないので、日本人にも脅威になる可能性がある。
こうした犯罪行為を提供しているハッカーたちは、きちんと教育を受けてIT能力が高いにもかかわらず、住んでいる国の経済状況が悪くて仕事がない、といったケースも少なくない。
以前、国内外のサイバーセキュリティ専門家たちと雑談をしていた際に、アフリカでもコンピュータのプログラミング技術などがあるのに、仕事がないためにクレジットカードや銀行口座などの個人情報を盗んで、それらを販売する人がいると聞いたことがある。今後も、高度なITスキルを持つ人が世界中で増えるにもかかわらず、経済成長が追いつかないために仕事にあぶれ、犯罪の道を選ぶ人が増えるかもしれないといった話にもなった。
つまり、サイバー犯罪に手を染めるハッカーたちが今後増えていく可能性がある。
とにかく、このような実態があることは覚えておいたほうがいい。こうした怪しいサイトには、決してアクセスしないほうが賢明だ。だまされたり、アクセスすることでマルウェアに感染することだって考えらえる。
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