コロナ収束後「デジタルツールでの採用が定着する」86％が予測：満足度や使用実態は？（1/2 ページ）

[小林香織，ITmedia]

　求人情報サイト「バイトル」などを運営するディップ（東京都港区）は、「コロナ禍の採用活動とコロナ収束後のDX」について、人事部門と直近1年以内に転職をした969人を対象に調査を実施した。その結果、採用業務のデジタルツール導入率は43.8％となり、導入した企業の76.1％が「効果を実感している」と回答。人事部門におけるコロナ収束後のデジタルツールの定着については、86.3％が「定着する」「利用が進む」と回答した。

86％がコロナ収束後も「デジタルツールでの採用が定着する」「利用が進む」と回答

　人事部門に向けた「採用業務のDXの状況」の調査では、大企業と中小企業でデジタルツールの導入率に差が生じた。

　従業員300人以上の大企業では導入率が52.1％と半数を超えている一方で、300人未満の中小企業では32.6％と、大企業と比べて20ポイント近くの差が生じている。そのうえ、中小企業は「導入を検討していない」が49.2％とほぼ半数を占めており、大企業に比べてDXの遅れが顕著に現れた。

デジタルツールの導入率は大企業と中小企業で明確に差が生じた

　生産性の変化については、全体の23.1％が「向上した」と回答。企業規模別で見ると、大企業では27.9％が「向上した」と実感していたが、中小企業では16.6％と、生産性においても両者に差が出ていた。

　デジタルツールの活用シーンとしては、面接や入社時の手続きなどに取り入れられたようだ。面接時のデジタルツール利用実態を聞いたところ、ほぼ半数の48.4％が「Webで行っていた」と回答し、大企業と中小企業での差もあまり見られなかった。一方、入社手続きの方法では「書類でのやり取り」が68.6％、「オンライン上でのやり取り」が31.4％と、面接と比較してオンライン化が遅れている現状が見られた。また、大企業より中小企業のほうがオンラインの利用率が少ない実態もあった。

コロナ禍では「オンライン面接」が一般化しつつあるようだ