次いで「コロナ禍によって、過去1年〜1年半の間に業務にどのような変化があったか」と聞いたところ、「精神面の負担、疲労が増えた」(34.8%)、「身体面での疲労が増えた」(25.0%)、「業務量が増えた」(24.0%)と続いた。
最後に「コロナ禍以降の働き方において、業務上感じている課題は何か」と質問したところ、「精神的な疲労や負担」(30.2%)が最も多く、「チームワークやコラボレーション機会の維持、確保」(29.4%)、「モチベーションの維持、強化」(28.4%)という結果になった。
この結果から身体的な疲労よりも精神的な疲労や負担が課題であると考える人が多く、コロナ禍においては従業員の精神的なケアが必要であることがうかがえた。
調査は7月28〜30日の間に、インターネットにて実施。対象エリアは、首都圏(1都3県)、関西圏(京都・大阪・兵庫・奈良)、中京圏(愛知・三重)、宮城、福岡で、従業員20人以上の企業の主にオフィス内で勤務する一般従業員500人から回答を得た。
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