「SDGs」に関して聞いてみると、「SDGsについて理解している」に54.7%が「あてはまる」「ややあてはまる」と回答した。また、「SDGsについて共感できる」が59.5%、「SDGsについて関心がある」が57.8%と、それぞれ6割近い結果になった。
さらに、「世のため人のためになることをしたい」(59.5%)、「SDGsソーシャルグッドに取り組む企業に好感を持つ」(55.0%)、「SDGsに配慮した商品を買いたいと思う」(53.7%)と、5割超がSDGsを行動の基準にしたいと考えていることが分かった。
年代比較として、30〜60代の男女200人に「SDGs」に関して同様の質問をし、18〜25歳を18〜22歳、23〜25歳に分けて分析した。その結果、「SDGsソーシャルグッドに取り組む企業に好感を持つ」は、30〜60代が「あてはまる」「ややあてはまる」があわせて46.0%だったのに対し、23〜25歳は51.7%、18〜22歳は58.3%と、より若い年代ほどSDGsへの意識が高い結果となった。
また、18〜22歳では、「世のため人のためになることをしたい」(62.3%)、「SDGsに配慮した商品を買いたいと思う」(59.7%)と、実際の行動に移したいと考えていることが分かった。
Z世代に「日本の政治」について尋ねた。「政治に興味がある」は、「あてはまる」「ややあてはまる」があわせて43.5%と4割にとどまり、「自分が投票してもしなくても政治は変わらないと思う」が56.8%、「日本の未来に期待をしていない」が59.0%と、政治への関心の低さがうかがえる結果となった。
この調査は、18〜25歳の男女600人と、30〜60代の200人を対象に、インターネットで実施した。調査期間は、1月27〜28日。
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