消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。
リクルートが運営するSUUMOリサーチセンターは「2021年首都圏新築マンション契約者動向調査」の結果を発表した。その結果、新築分譲マンションの平均購入価格は5709万円で、01年に調査を開始して以来過去最高額を記録した。
購入価格は「6000万円以上」が35.6%、「5000万〜6000万円未満」が21.7%と、5000万円以上が全体の半数以上を占めた。
ライフステージ別でみると、シニアカップル世代は「6000万円以上」が45.5%、平均購入価格が6154万円と最も高かった。総年収別でみると、総年収1000万円以上の世帯では「6000万円以上」が64.0%、平均購入額も6939万円と高額で購入していることが分かった。
マンションの専有面積は「70〜75平米未満」が最も多く32.5%だった。次いで「60〜70平米未満」が27.3%という結果に。平均専有面積は66.0平米で、01年の調査開始以来最も小さくなった。
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