五月病の原因を尋ねたところ、最も多かったのは「社内・社外の人間関係」(38.7%)で約4割に達した。次いで「業務内容・役割の変更」(29.3%)、「転勤・部署異動」(16.0%)、「上司・部下の入れ替わり」(10.7%)だった。また「特定の原因はない」は32.0%で、原因がはっきりしなくても五月病になる人が一定数いることがうかがえる。
調査を実施した識学は「新しい環境の変化によって、自分でも気づかないうちに身体的・精神的に症状を感じたのかもしれない」と分析する。
五月病になった際の対処法で上位となったのは「睡眠をとる」(26.0%)、「休暇をとる」(25.3%)、「運動をする」(14.7%)だった。心身ともにリラックスする時間を過ごす、運動でリフレッシュするという人が多かった。一方で、48.7%が「特に何もしなかった」と回答。五月病になった際、何もせずに放っておく人が半数近くいることが分かった。
一方、体調や気分の波を測定できるアプリ「Awarefy」を開発しているHakali(東京都新宿区)の調査では、「五月病」のGoogle検索数は、コロナ禍前の2019年5月と比べ、20年5月では8割減少していたことが分かった。
Hakaliは「リモートワークの普及で対人関係のストレスが低減したこと、外出自粛で大型連休中の開放感が薄く緊張が緩まなかったことなどで、平日と連休中の落差が小さく、結果として五月病を感じづらくなっていたことが考えられる」と分析する。
一方で、今年はコロナ禍以降、初めて行動制限のない大型連休となったことから、連休明けに五月病を感じる人が増える可能性があるという。
Hakaliは「5月の連休明けは、新しい環境で気を張って過ごしていた疲れが一気に出やすい時期。負担が蓄積すると頭痛や肌荒れ、睡眠や食習慣など生活リズムの乱れとしてサインが表れることもある。日頃から心と体の調子をチェックし、不調のサインに早めに気づくことが大切」としている。
識学の調査は、自身や同僚、部下が五月病になった経験がある20〜59歳の社会人男女を対象に、4月8〜11日にインターネットで行った。有効回答数は300人(男性237人、女性63人)。
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