タブレット端末出荷台数、シェア2位は「NECレノボ」 1位は？

[コネムラメグミ，ITmedia]

　ICT市場調査コンサルティングのMM総研（東京都港区）は、2021年1〜12月の国内タブレット端末の出荷台数を調査し、その結果を発表した。メーカー別出荷台数のシェア1位は「Apple（アップル）」で、12年連続での1位となっている。

MM総研は、2021年1〜12月の国内タブレット端末の出荷台数を調査し結果を発表した（画像はイメージ）

タブレット端末メーカー別出荷台数・OS別出荷台数（出所：プレスリリース、以下同）

　2位は「NECレノボグループ」、3位は「マイクロソフト」、4位は「富士通クライアントコンピューティング（FCCL）」、5位は「dynabook」で、上位5社で約85％を占める結果となった。

　OS別の出荷台数・シェアは「iPadOS」が1位で、2018年から4年連続1位となった。2位は「Windows」、3位は「Android」で、「Windows」は3位を僅かに上回り2年連続の2位であった。

　「Apple」のタブレット市場での支持率は引き続き高い。GIGAスクール特需もあり「Wi-Fi iPad」が前年を上回ったが、「セルラーiPad」は下回った。MM総研は「Wi-Fiモデル以上に世界的な半導体不足の影響を受けたため」と分析した。

国内でのタブレット端末出荷台数

　21年の国内タブレット端末年間出荷台数は939万台で、前年と比べ3.1％減少した。日本でタブレット端末が発売された10年以降の出荷統計において、過去最高を記録した20年（969万台）から減少した結果となった。

国内でのタブレット端末出荷台数

　MM総研は年間出荷台数が減少した理由について、「小中学校を対象としたGIGAスクール向け特需が終了したことが大きい」と分析する。20年は公立の小中学校向けにタブレットの需要が急増したものの、21年3月で全国配備が一巡し、GIGAスクール向け出荷はピークアウトしている。

　今後数年間のタブレット市場は、GIGAスクールによる小中学校向けの特需が一旦落ち着いたため、20年や21年を下回る規模で推移することが予測される。