東大、働く人の「心の健康」向上へ研究開始 富士通など15社参加、何をするのか？：デジタルメンタルヘルス講座を設置

[秋月かほ，ITmedia]

　職場のメンタルヘルス問題をデジタル技術で解決へ――。東京大学は、富士通Japanなどと共同で社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」を設置したと発表した。AI（人工知能）などの技術を応用し、働く人たちの「心の健康」を向上させる研究を進めるという。

東大はメンタルヘルス対策の専門講座を設置する（ゲッティイメージズ）

　昨今、メンタルヘルス（心の健康状態）が個人や企業、社会にとっても重要な課題となっている。とりわけ、コロナ禍では人同士の交流機会が減少。在宅時間が長くなり、心の健康が公衆衛生上の課題となるなど、対策が急務となっている。

　同講座は、社会問題化する心の健康を、インターネットなどのデジタル技術を用いて向上させようとする試みだ。

　具体的には（1）AI技術を応用し「心の健康」の測定方法を開発する（2）測定方法を世界標準に基づいて検証する手順を確立し、実際の測定方法に応用する（3）「心の健康」の測定を企業や自治体などに普及・実装するための効果的な戦略を研究する――などとしている。

　講座は同大学大学院医学系研究科に設置し、川上憲人特任教授ら3人体制で実施する。「労働者の心の健康に関して、デジタルメンタルヘルスを専門に研究する大学内の研究室の設置は世界初」としている。

研究には富士通Japanなど15社が参加する（画像はプレスリリースより）

　研究には、富士通Japanなど以下の15社が参加する。

　ウェルリンク、アドバンテッジリスクマネジメント、クオレ・シー・キューブ、ジャパンイーエーピーシステムズ、セーフティネット、セラク、東京産業心理オフィス、フィスメック、品川駅前メンタルクリニック、タック、ティーペック、日本生命保険相互会社、ピースマインド、ヒューマン・フロンティア、富士通Japan。

　講座設置を記念し、7月5日にはオンラインイベントの開催も予定している。川上特任教授が「働く人の心の健康を支えるデジタルメンタルヘルスサービスの可能性」と題した講演を行う。定員は1000人で、企業の人事労務担当者や産業保健スタッフなど、関心を持つ人の参加を広く募っている。