現段階の貯蓄金額については、「100万円未満」(23.0%)という回答が最も多く、次いで「500万〜1000万円未満」(13.3%)、「1000万〜1500万円未満」(9.7%)と続いた。回答が分散するなか、平均は3122万円となった。
2000万円以上と回答した人が35.7%いる一方、「500万円未満」の割合は38.0%となり、貯蓄格差が顕著となった。
子どもや孫への資金援助の意向について尋ねた。子どもへの住宅購入資金は「意向あり」が40.9%、「意向なし」が59.1%で、孫への教育資金援助は「意向あり」が42.7%、「意向なし」が57.3%と、大きな差は見られなかった。
援助の意向がある人(子どもの住宅購入資金818人、孫の教育資金855人)に、援助意向額を尋ねたところ、子どもの住宅購入資金は「500万〜1000万円未満」(23.2%)が最多となった。1000万円以上と回答したのは28.0%で、平均は1561万円。
一方、孫の教育資金については「100〜200万円未満」(27.3%)という回答が最も多く、1000万円以上は19.1%で、平均は1239万円となった。
今回の調査は、今年還暦を迎える1962年生まれの男女2000人を対象に、インターネットで実施した。調査期間は4月7〜11日。
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