企業は、自社の置かれた位置によって取りうる経営戦略が異なる。「強者の戦略」もあれば、「弱者の戦略」もある。
鉄道会社も当然ながら同様である。鉄道業界には巨大鉄道会社もあれば、中小私鉄もある。第三セクターや公営鉄道という公的セクターもある。会社や公営も各事業を維持存続するために経営戦略を立て、利益があるところはさらに利益を追求し、赤字のところは何とかして経営状態を向上させようとさまざまな工夫をしている。
戦略の立て方がまずいと、鉄道会社の実績はじり貧となり、経営は厳しいものとなっていく。
長引くコロナ禍が鉄道会社の経営に大きな影響を与え、長距離客の利用は減少。通勤客もテレワークの普及により減少し、この春のダイヤ改正では列車の本数減として現れた。
じり貧状態では、いくら現場ががんばってもそれが報われることはない。構造的な問題が鉄道会社を苦境に落とし込み、現場の自助努力ではどうにもならない状況となっている。
人口減少社会がコロナ禍のはるか前から予見され、長期的には鉄道会社の利用者は減っていくことがすでに予想されていた。そんな中、戦略を立てて事業を維持させていくことができる人でないと、経営陣とはいえない。目の前の状況に右往左往しているだけでは、ただの肩書だけにすぎない存在となってしまう。
では、鉄道会社において、どのような「強者の戦略」「弱者の戦略」が可能なのであろうか?
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