ちなみに、女性が結婚相手の男性に求める条件の1つとして「年収1000万円」というものを挙げる時代が過去にあった。同様に同調査から計算したところ、年収1000万円以上は240万6000人で、構成比にすると、わずか5.4%だった。
データから見ると、日本国内において、年収1000万円以上はかなりの“希少種”ということが分かる。年収1000万円以上の労働者は、それ相応の激務に耐え、努力の対価として稼いでるケースが多い。高収入の男性を射止めるには、彼らに見合った知性・人格とともに、話題を合わせられるよう価値観の点で自身も同程度の収入が必要との考えも、1つの見方としてあるだろう。
日本の平均年収を巡っては、OECD(経済協力開発機構)が公表している年間平均賃金額によると、OECD加盟国の平均が4万9195ドル(1ドル135円レートで664万1325円)であるのに対し、日本は3万8515ドル(同519万9525円)と、平均値を大きく下回っている。
イタリア(3万7769ドル)やスペイン(3万7922ドル)の平均額はかろうじて上回っているものの、日本は米国(6万9392ドル)の55.5%にとどまっており、主要先進国の中でも低水準の数値となっている。
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