リクルートは、首都圏、関西圏、東海圏に住む20〜69歳の男女を対象に、ハロウィーンへの参加意向と賛否に関する調査を実施した。2022年のハロウィーン参加予定を聞いたところ3圏域計で14.0%だった。前年の参加実績12.0%と比べ2.0ポイント上回った。
参加率や市場規模が新型コロナウイルスの感染状況に左右されやすいハロウィーンだが、今後再び緊急事態宣言の発出などの行動制限がかからなければ、2021年を底に回復する見込みが高い。
参加予定率が最も高かったのは男女ともに20代で、20代女性は20.7%、男性は20.4%が参加予定と回答した。
ハロウィーンへの参加に肯定的な人にその理由を聞くと、1位は「本来の意味と違っても日本風に楽しめば良い」で34.6%、2位は「子どものためのお祭りとして良い」で29.4%、3位は「経済効果がある」で27.6%だった。前年4位だった「経済効果がある」は3位にランクアップした。
性年代別では、20〜40代男性で「たまにはめを外す機会として良い」の割合が高く、20〜40代女性では「飾りつけなどが楽しい」の割合が高かった。世代差や男女差が大きい結果となった。
一方、否定的な人の理由1位は「自分には関係がないように思う」で47.7%、2位は「何かと理由をつけて騒ぐのは良くない」で33.5%、3位は「新型コロナウイルス感染症の感染拡大につながりそう」で29.2%だった。前年1位だった「新型コロナウイルス感染症の感染拡大につながりそう」(前年49.5%)は、20ポイント以上割合が減少した。
性別および年代別では、40〜60代女性で「自分には関係がないように思う」の割合が高く、20・30代女性では「新型コロナウイルス感染症の感染拡大につながりそう」や「もう飽きた」の割合が他の性年代よりも高い傾向があった。
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