2022年、経営者が読むべき記事4選！ ESG投資、SDGs、人的資本経営──マストな経営トピックを押さえる
経営者に必要な知識は日々変わっていく。2022年もウクライナ侵攻の影響による物価高騰、円安など、前年には予想しえなかったような出来事が相次いだ。
ITmedia ビジネスオンラインの経営層向けコーナー「CxO Insights」では、ESG投資やSDGs、人的資本経営など経営層が把握しておくべきビジネス環境の変化について発信している。
今回は、22年の掲載記事の中から、ESG投資や人的資本経営など、経営者が押さえておくべきトピックを紹介する。
サステナビリティ開示ルール IFRS基準に
「統合報告書」や「サステナビリティレポート」におけるサステナビリティ開示基準が23年に変更、IFRS基準にグローバルで適用される。これまでは「GRIスタンダード」「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」など複数の開示基準を参照していたが、それが最短で23年第1四半期までに統一される。企業はどのような準備を進めておくべきか、解説する。
＞＞2023年に「統合報告書」はIFRS基準に サステナビリティ開示ルールはどう変わる？
役員報酬にESG指標を反映 デンソー新制度に迫る
デンソーはサステナビリティ経営を通じた企業価値の向上を狙い、役員報酬にESG評価を反映する制度を22年度から導入した。
具体的に、どのような制度なのか？ 導入でどのような効果を想定しているのか？ 担当者に詳細を聞く。
＞＞デンソーが役員報酬にESG指標を反映 “信賞必罰”の制度に迫る
22年3月から「人的資本開示」義務化へ
人を資源ではなく資本と捉える人的資本経営において、開示は決してゴールではない。また、大企業や上場企業に限られた話でもない。未上場企業や中小企業も「当社には関係ない」とは言えないワケや、取り組みのための必要な視点を解説する。
「紙ストロー」、実は環境問題の原因に？ 企業が取るべき対応は
2022年は「プラスチック削減元年」と言っても過言ではないほどに紙ストローが普及した。環境に配慮した取り組みのようだが、レジ袋有料化と同様の「紙のほうが本当に環境負荷が小さいのか？」という疑問が消費者の中で渦巻いているように感じる。
実際、紙ストローが別の環境問題を引き起こすという調査結果も出ている。これらの状況を踏まえて、企業はどのような環境対策を推し進めるべきか。製品製造〜廃棄に生じる環境負荷について研究している東京大学大学院工学研究科都市工学専攻・中谷隼准教授に話を聞いた。
＞＞レジ袋有料化の“二の舞”か プラ削減のために導入した「紙ストロー」が別の環境問題を引き起こすジレンマ
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