消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。
LINEリサーチは、全国の男女を対象に「マネー・決済系サービスの利用率や金融関連商品の認知率」について調査した。18歳以上に「投資型の金融商品」の加入/取引状況を聞いたところ、最も多く加入/取引していたのは「株式(国内、海外)」と「NISA/つみたてNISA」(共に18%)だった。
2020年からの3年間での推移を見ると、株式(国内、海外)は昨年と同水準である一方、NISA/つみたてNISAは年々上昇傾向。20年から2年で約7ポイントも高くなった。また「個人型確定拠出年金(iDeCo)」は今年と昨年共に8%と、大きな変化はみられなかった。
15歳以上に、預金や株式といった金融関連商品の認知について尋ねた。「預金(普通、定期、外貨預金)」は9割を超える高い認知率だった。
投資型の金融商品の認知率をグラフでみると、最も多かったのは「株式(国内、海外)」で54%、次いで「NISA/つみたてNISA」が50%と昨年から6ポイント上昇。その他も「投資信託」が4割、「個人型確定拠出年金(iDeCo)」は3割超で続いた。
性別で見ると、女性に比べ男性の認知率がどの項目においても高く、その中でも「株式 (国内、海外)」「外国為替取引 (FX)」「暗号資産(FT、仮想通貨)」は男性のほうが10ポイント以上高い認知率だった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング