イトーヨーカ堂を展開するスーパーストア事業は、大幅減益となりつつも利益は出ていました。それは東北地方を中心に展開しているスーパーマーケットのヨークベニマルが大きな利益を出している影響だと分かります。
ヨークベニマルが119億円の利益を出している一方で、イトーヨーカ堂は56億円の大きな赤字を出すほどの不振です。
イトーヨーカ堂では以前から進めていた構造改革を継続していたものの、原料高やエネルギー高を受けたとしています。
国内事業のエネルギーコスト上昇の影響を見てみると、イトーヨーカ堂では大きく赤字幅が拡大しています。一方でセブン-イレブンは増益やヨークベニマルは影響は受けつつも十分に利益が出ています。
イトーヨーカ堂は総合スーパーと呼ばれる業態で、撤退を表明したアパレルなども含む複数階建ての店舗が主流でした。
このため、店舗の大きさからエネルギーコスト増加の影響を受けやすかったことが分かります。さらにイトーヨーカ堂は古くなっている店舗も多く、改修コストなども含め店舗の維持は難しくなっています。
アパレル撤退の背景には、ユニクロなどのファストファッションの普及があります。ファストファッションの店舗が非常に増え購入しやすい状況で、さまざまな店舗が入っている総合スーパーのメリットは小さくなっています。
また、既存店の売上高の伸び率を見てみると、ライフスタイル関連の売り上げに加えて食品の売り上げも減少してしまっており、集客力自体が減少したと分かります。集客に苦しむ中、近年のコスト高の影響を吸収できず、店舗の維持が難しくなっていたということです。
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