メディア

「カタカナ用語やめて！」　デジタル戦略へ強い忌避感、カインズはどう乗り越えた？：デジタルはあくまで手段

» 2023年07月26日 08時00分公開

[渡辺まりか，ITmedia]

　「よく分からない」「気持ち悪い」――ホームセンター大手のカインズがデジタル戦略に舵を切るまで、デジタル全般に対してこうした苦手意識が組織全体にあったという。

　Webマーケティング支援事業などを手掛けるunerry（ウネリー、東京都港区）開催のオンラインイベントで、カインズのデジタル戦略本部長の池照直樹氏は、同社のデジタル戦略の考え方や成功事例について解説した。

モデレーターのunerry代表取締役社長CEO 内山英俊氏（左）とスピーカーのカインズCDO兼CIO兼デジタル戦略本部長兼イノベーション推進本部長の池照直樹氏（右）

　カインズはどのようにして、社内にはびこるデジタルへの苦手意識を乗り越えたのか。

「カタカナ用語やめて」　根深いデジタルへの忌避感

#CmsMembersControl .CmsMembersControlIn {width:100%;background:url(https://image.itmedia.co.jp/images/spacer.gif) #DDD;opacity:0.05;filter:progid:DXImageTransform.Microsoft.Alpha(Enabled=1,Style=0,Opacity=5);z-index:1;}

続きを閲覧するには、ブラウザの JavaScript の設定を有効にする必要があります。

巨大な店舗で「ダラダラ仕事」　それでも米国小売業が成長できるワケ
なぜ、巨大な店で従業員がダラダラ働いている米国の大手小売業が、キビキビ働いている日本の小売業より生産性が高く成長し続けているのか――長年、小売業のDX支援を手掛けてきた郡司昇氏が解説する。
メタバースの「残念な現実」　日本のアパレルが総崩れする前に直視すべきこと
2021年末ごろから急速に加熱したメタバースブーム。新しい消費の在り方として注目を集める一方で、本質を見極めないまま参入し、失敗する企業が後を絶たない。アパレル業界はメタバース市場とどう付き合うべきか。河合拓が「夢と現実」を指摘する。
アマゾンの無料返品サービス、「文房具店」と提携するやむを得ない事情
アマゾンは近い将来、利用客が返品したい商品を「箱なし・ラベルなし」で、文房具の大手リテールチェーン「ステープルズ」に預けられるようにすると発表した。なぜ文房具チェーンとこのような関係を結んだのか。そこには、アマゾンを悩ませる慢性的な課題があった。
日本のアパレルが30年間払わなかった「デジタル戦略コスト」の代償
「DX」という言葉に踊らされていないだろうか？　テクノロジーの急速な進化はアパレル業界全体に不可逆な変化をもたらしている一方で、本質を欠いた戦略で失敗する企業は後を絶たない。アパレル業界における「PLM」もその一例だ。本連載では国内外の最新テック事例を“アパレル再生請負人”河合拓の目線で解き明かし、読者の「次の一手」のヒントを提供する。
ファミマ、リテールメディア活用で購買率2倍に　500億円かけた「逆襲」
ファミリーマートは7月7日、「リアルリテールの逆襲」と銘打ったデジタル戦略発表会を開催した。「本気度」がうかがえるその戦略とは。