ジャパネットが手がけた「長崎スタジアムシティ」 開業1カ月で55万人来場のワケ（2/4 ページ）

[カワブチカズキ，ITmedia]

「自前のスタジアム」が可能にする新たな収益モデル

　日本のプロサッカーチームの多くは、自治体が所有するスタジアムを本拠地としているが、長崎スタジアムシティは通販大手のジャパネットHDが施設を所有し、グループ会社のリージョナルクリエーション長崎が運営を担う。V・ファーレン長崎と長崎ヴェルカもジャパネットグループ傘下のクラブだ。

　この「自前スタジアム」という特徴が、これまでにない運営を可能にしている。

ピッチを眺めながらオリジナルクラフトビールを楽しめる（筆者撮影）

　Jリーグでは、ホームで開催できる試合が年間で20試合程度しかなく、自治体所有スタジアムでは、試合がない日は閉鎖されているところが多い。そうなると収益を上げる機会が減ってしまう。

　一方、長崎スタジアムシティは開発段階からスタジアム全体を商業施設として活用することを前提に設計している。平日でもピッチを眺めながら食事ができる空間として開放し、にぎわいを生み出している。実際、筆者が訪れた日も試合はなかったが、多くの人が飲食を楽しんでいた。

スタジアムのVIPラウンジ

　「サッカーの興業だけでは、収益に限界がある。試合以外の日は、商業施設として収益を上げていく」と折目氏は説明する。加えて、VIP向け施設の充実も収益化の柱となる。サッカー観戦用の個室を複数用意し、売れ行きも好調だ。