4月に体調を崩す社員たち 総務にできる「3つの取り組み」とは？（2/3 ページ）

[豊田健一，ITmedia]

しんどい4月に総務ができる3つのこと

　変化の季節である4月。社員の健康に対して、総務部門はどのような支援ができるのか。私が考えるポイントは、次の3つだ。

　1つ目は変化を前提とした予防型の取り組みである。多くの企業では、年度末から新年度にかけて多忙になる。3月末の時点で「4月は心身ともにストレスが増える時期」という認識を社内で共有しておくことが重要だ。具体的には「4月の体調変化に備える」といったテーマで社内報や社内イントラネットに特集ページを設けること、睡眠・食事・運動など生活習慣の見直しを促すような情報発信を行うことが有効だ。

　加えて、社員本人だけでなく、社員の家族に向けた情報発信も大切だ。家族にも社員の体調変化、メンタルの変化に気を配ってもらうことで、会社と家族の両面から予防できる。こうした小さな積み重ねが、大きな健康トラブルの予防につながるのだ。

　2つ目は管理職との連携強化だ。職場での健康支援は、総務だけでは完結しないし、完結できない。直属の上司が日々の様子を観察し、声をかけることが極めて重要だ。

　ある企業では、4月限定で管理職に向けて「週1回の声かけチェックリスト」を配布している。チェックリストには、「メンバーが無理をしていないか」「昼休みをしっかり取れているか」「表情や態度に変化はないか」といった項目が記載されており、部下の小さな変化に気付くきっかけになっているという。こうしたチェックリストを活用することで、現場での健康観察を促し、その質を高めることにもつながる。

健康チェックリストの活用

　3つ目は健康経営の視点を持つことだ。年度始めである4月は、健康経営の取り組みを計画的にスタートするには絶好のタイミングといえよう。例えば「年度始めの健康診断の結果を活用した個別フォローアップ」「メンタルヘルス研修の実施」「働き方に関する社員アンケートの実施」など、この時期を出発点として年間を見据えた施策の設計が可能となる。