最近では、デジタルを活用した健康支援も注目されている。ウェアラブル端末を使って歩数や睡眠時間を可視化する社内イベントを実施すれば、楽しみながら健康意識を高められる。
こうした取り組みは、特に若手社員に好評で、自律的な健康管理を促す効果もあるようだ。他部門との競争などゲーム要素を盛り込めば、同じ部署内でのコミュニケーション活性化にもつながる。他部門から異動してきた社員にとっては、知り合いを増やすきっかけにもなるのだ。
総務は、社員一人一人の健康を守る最前線に立っている。社員が元気に働き続けるためには、総務の先回りした気配りと行動が不可欠だ。小さな変化に敏感になり、必要に応じて適切なリソースにつなげる。時には本人に代わって声をあげる。そんな総務の存在が、企業全体の健康を支える基盤になるのだ。
私自身、講演や現場支援を通じて多くの企業と関わってきたが、社員の健康を守る取り組みに積極的な企業ほど、結果的にエンゲージメントが高まり、生産性も向上しているという実感がある。「会社の元気は総務がつくる」と言っても過言ではない。健康は個人の問題でありながら、組織全体の土台でもある。この4月という時期にこそ、健康へのアプローチを一歩深めてみてはいかがだろうか。
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株式会社月刊総務 代表取締役社長/戦略総務研究所 所長/(一社)FOSC 代表理事/(一社)IT顧問化協会 専務理事/日本オムニチャネル協会 フェロー
早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、(一社)FOSC代表理事、(一社)IT顧問化協会 専務理事/日本オムニチャネル協会 フェローとして、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。
著書に、『リモートワークありきの世界で経営の軸を作る 戦略総務 実践ハンドブック』(日本能率協会マネジメントセンター、以下同)、『マンガでやさしくわかる総務の仕事』、『経営を強くする戦略総務』
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