値上げの主な要因は、原材料の価格高騰に加えて、生産コストの上昇、労務費の増加、物流費の上昇など、複数のコスト要因が重なったことにある。
なかでも、原材料など「モノ」由来の値上げが全体の97.2%を占めた。「人件費」は53.9%と引き続き高水準で、要因別集計を始めた2023年以降で最高となった。とくに6月以降の値上げでは、電気・ガスなど「エネルギーコスト(光熱費)」由来の値上げが顕著で、全体の66.4%にのぼった。
帝国データバンクは、「今後の動向次第では、2022年に本格化した値上げラッシュ(2万5768品目)に並ぶ可能性がある」と指摘。また、「中東情勢の緊迫化により原油価格が再び上昇に転じており、『エネルギー』由来の値上げ動向には今後も注視が必要」と分析している。
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