コロナ禍でテレワークが普及し始めた当時は、必ずしもオフィスで働く必要はない、といった意見も多く、ライフバランスや自分の時間を尊重する働き方がもてはやされた時期もありましたが、ここへきて、テレワークの意義を感じている人は7人に1人という実態のようです。それどころか、企業側は災害があってもテレワークを認めないという状況のようで、これではいくら個人がテレワークの良さを訴えたところで、日本の「出社文化」は盤石のようです。
「テレワークの利用によって仕事の効率性を維持できる」の質問は個人の感想、「自然災害時には、勤め先からテレワークの利用が推奨されている」の質問は、企業の対応を聞いていますが、不思議と結果は同じような数値になっています。日本のビジネス・パーソンの意識は、相当な部分、企業意識と近い数字になっており、会社側の意図が個人の意識として反映されているようです。
この状況を時間管理の観点から考えてみると、通勤時間という明らかに生産性の上がらない時間があるにもかかわらず、社内外でのリアルなコミュニケーションは、一人で働いたり、オンラインツールを活用してミーティングを行ったりすることよりも、はるかに生産性が上がると企業側は判断したということなのでしょう。
労務管理などの事情もあるかもしれませんが、どちらかというと、タスク管理など個人の業務にフォーカスしがちな個人の時間管理においても、「チームで働く」という意識、タスク管理を行う必要がありそうです。
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7割が「課長」になれない中で、5年後も食っていける人物Copyright (c) INSIGHT NOW! All Rights Reserved.
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