百貨店業界に明暗 「呉服屋系」と「電鉄系」で差が付いた根本原因（1/3 ページ）

[山口伸，ITmedia]

著者プロフィール

山口伸

経済・テクノロジー・不動産分野のライター。企業分析や都市開発の記事を執筆する。取得した資格は簿記、ファイナンシャルプランナー。趣味は経済関係の本や決算書を読むこと。　X：@shin_yamaguchi_

　百貨店業界の衰退が長期的に進んでいるが、高島屋の業績は堅調だ。

　総額営業収益（旧会計基準の売上高相当）は、2020年2月期の9191億円から、コロナ禍の影響により翌年度には6809億円まで減少したが、その後に回復。2025年2月期には17年ぶりに1兆円を突破した。同期には、新宿店が初となる売上高1000億円も達成している。

　西武などの電鉄系百貨店は、閉店が相次ぎ規模を縮小し続けている。小田急の新宿本店も跡地に出店するかは未定としているが、業界内でなぜ明暗が分かれたのか、理由を探っていく。

出所：ゲッティイメージズ

営業利益は過去最高を更新

　高島屋のピーク時売上高は1992年2月期の1兆3605億円だ。その後は減少し続け、コロナ禍では大きく落ち込んだ。そこから1兆円台に回復している。2023年2月期で既にインバウンドを除く国内顧客売上が2019年度の水準まで回復しており、翌年度以降は高額品の売り上げが伸びるとともに、インバウンド売り上げの増加もけん引した。

　店舗別でみると、2024年度の売上高は大阪店が1809億円と最も大きく、日本橋店（1605億円）、横浜店（1424億円）、京都店（1115億円）、新宿店（1000億円）が続き、この5店舗で全店売上高の8割を占める。

　特に大阪・京都・新宿の3店舗は前年比13％超のペースでの増収となった。顧客別では、通常の来店客が全体の60％を占め、外商が25％、インバウンドは15％である。大阪店はインバウンドが3割を占め、外商を上回る。

高島屋、店舗・顧客別シェア（出所：同社IR資料）

　全社売上高は1990年代の水準まで戻っていないが、営業利益は575億円で過去最高を更新した。外商やインバウンドは富裕層がけん引し、高額商品の増収で利益率が改善したと考えられる。