DX実施、7割超の一方で……無策の企業も 何が障壁に?:エン・ジャパン調べ(2/2 ページ)
DXに取り組んでいない理由については「人材が足りない」「取り組もうとする企業文化・風土がない」(いずれも38%)、「社内エンジニアが足りない」(35%)が上位となった。
DXに取り組んでいない理由(エン・ジャパン調べ)
具体的には、
- 「株主の理解が得られず、勝手に取り組んだ際に止められてしまった」(IT・情報処理・インターネット関連/10〜29人)
- 「ネットワーク環境の整備が不足している」(鉄鋼業/50〜99人)
――といった声が寄せられた。
デジタル人材について、「大幅に不足している」「やや不足している」とした企業は合わせて58%と、半数以上を占めた。また、「分からない」という回答は17%に上り、現状把握ができていない企業も一定数あることが明らかになった。
DX人材は充足しているか(エン・ジャパン調べ)
回答した人からは、
- 「社内の未経験人材の育成では立ち上がりまでに時間がかかる」(IT・情報処理・インターネット関連/100〜299人)
- 「少人数の会社では採用した人材をDX化業務のみに専念させるのは困難」(金融・コンサル関連/1〜9人)
- 「売り上げ向上、人材確保・定着など、どの分野にDXとして手を出せばよいのかや費用感などもイメージが湧かない」(流通・小売関連/100〜299人)
- 「仮に求人を出した際、応募者の実績をどう測ればいいか分からない」(サービス関連/1000人以上)
- 「上層部と現場との間でDXへの熱意に温度差がある」(メーカー/50〜99人)
――といった課題が多く寄せられた。
調査は6月10日〜7月14日にインターネットで実施した。
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