少なくとも直近ではNintendo Switch 2とPlayStation 5の値上げは見送られるだろう。ただし、今後もメモリ価格の高騰が続けば、任天堂・ソニーは値上げに踏み切らざるを得ない。
一方、近年の潮流でみられるのが、日本版と海外版で仕様を変える戦略だ。
任天堂はNintendo Switch 2の発売時、日本語版を海外版よりも2万円安く設定した。転売ヤー対策として評価する声も多かったが、購買力の低下した国内消費者向けの施策であるといえる。約7万円では売れ行きが不調だったはずだ。主目的は集客であり、価格差で副次的に生じる転売を抑えるため言語を限定したと考えられる。
ソニーも同様、2025年に「デジタル・エディション」としてPlayStation 5日本語専用モデルを5万5000円で発売した。通常のデジタル・エディション版は7万2980円であり、2万円弱の“値下げ”である。しかしSSDの容量は通常版が1テラバイトであるのに対し、日本語専用モデルは825ギガバイトと削減している。
ゲーム機の販売台数はいずれも国内より海外の方が多い。メモリ価格の高騰が続く場合、海外向けは値上げしつつ、国内向けはスペックダウンさせる施策が続くかもしれない。
山口伸
経済・テクノロジー・不動産分野のライター。企業分析や都市開発の記事を執筆する。取得した資格は簿記、ファイナンシャルプランナー。趣味は経済関係の本や決算書を読むこと。 X:@shin_yamaguchi_
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