相次ぐアリーナ新設、問われる“その後” 都市を変える装置になれるか：アリーナ建設加速の裏にBリーグ人気（4/4 ページ）

[産経新聞]

にぎわい創出の知見共有し、相乗効果を

大阪経済大・相原正道教授（スポーツ都市政策）の話

　競技目的の旧来型の体育館と異なり、アリーナは観戦者目線での座席配置など来場者を楽しませる工夫が施されている。ホスピタリティー（おもてなし）を尽くし、収益を最大化させようという運営側の狙いがある。

大阪経済大の相原正道教授

　運営にあたってはアリーナ単体だけでなく、都市開発という俯瞰（ふかん）した視点も取り入れるべきだ。1万人規模の参加者が想定されるアリーナのイベントの後は買い物や食事の需要が見込める。民間のノウハウを活用し、周辺施設や地元商店街などへの波及効果を考えた開発が求められるだろう。

　アリーナの赤字回避のためにも、各地で得られたにぎわい創出の知見を集積し、地域間で共有する仕組みが必要だ。知見を活用したエリアが活況を呈せば、地域の枠を超えたビジネスが生まれ、相乗効果が期待できる。（聞き手　入沢亮輔）