なぜ、コメダの営業利益率は高いのか？ 主要カフェチェーン決算比較で見えた“稼ぐ構造”（3/3 ページ）

[宮本建一，ITmedia]

今後のコメダの展望について

　2026年2月期は、コメダが2021年から進めてきた中期経営計画の最終年度に当たります。成長性を示すEPS（1株当たり純利益）は、当初目標の年平均成長率13％以上にはわずかに届かず、12.8％に着地しました。

　一方で、収益性を示すROIC（投下資本利益率　※）の最終目標11.5％以上に対しては11.8％、財務基盤の健全性を示す自己資本比率の最終目標40％以上に対しては45.2％、と目標をクリアしました。

　また、中期経営計画期間累計の総還元性向（利益のうち株主にどれだけ還元したかを示す指標）は50％以上を目標としており、実績は50.9％と、こちらも目標を達成しています。

※ROIC（Return on Invested Capital、投下資本利益率）：有利子負債と株主資本（投下資本）をもとに、企業が本業の利益（税引後営業利益）をどれだけ効率的に生み出しているかを示す指標。ROIC＝税引後営業利益／投下資本（有利子負債＋株主資本）で算出

　2026年から2031年2月期までの新中期経営計画「CONNECT 2030」（PDF）では、海外180店舗体制と事業利益10億円の実現を掲げています。国内においても、グループ合計1400店舗の実現を目指し、立地の多様化や地域に根ざした店づくり、質を重視した出店戦略を進める方針です。

　また、営業利益は2026年2月期の94億2400万円から130億円への拡大を目標としています。

新中期経営計画のハイライト（画像：コメダホールディングス新中期経営計画「CONNECT 2030」より）

　コメダは、FC中心の収益構造、軽食・デザートを含めた商品構成、そして「くつろぎ」という空間価値を組み合わせることで、高い営業利益率を実現してきました。今後は、こうした強みを国内外でどこまで展開できるかが焦点となりそうです。