“やる気の押し付け”が新人を壊す？ 五月病が生まれる「構造的な理由」：スピン経済の歩き方（1/6 ページ）

[窪田順生，ITmedia]

スピン経済の歩き方：

　日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。

　本連載では、私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」をひも解いていきたい。

　長い連休が終わって、明日から出社という人も多いだろう。そんな中、管理職の頭を悩ませるのが「五月病」だ。

　連休に入る前には、何事もなく楽しそうに働いていたのに、久しぶりに顔を合わせると、表情が暗く沈んでいる。話してみても以前のように覇気がなく、なんだかやたらと疲れている。それくらいならまだマシで、最悪の場合、いきなり「ちょっとお話いいですか」と呼び出されて、こんなことを切り出される。

　「今の仕事、自分に向いているとは思えなくて。ご迷惑をおかけしますが、なるべく早く辞めさせていただきたいのですが」

　五月病は、世間で思われている以上に広がっている。マイナビが全国の正社員2万人を対象に実施した調査によると、約5人に1人が五月病を経験しており、五月病が原因で転職したことが「ある」正社員も20.9％に上った。つまり、部下が5人いれば、そのうち1人は五月病をきっかけに退職する恐れがあるということだ。

五月病になったことがある割合（出典：マイナビ「GW休暇と五月病に関する調査2026年」調査より、以下同）

五月病と転職意向

　苦労して採用した新人にあっさり辞められたり、長期休職されたりすれば、会社側の負担が大きくなることは言うまでもない。横浜市立大学と産業医科大学が2025年に発表した共同研究の試算によると、五月病を含むメンタル不調による経済損失は、日本全体で年間約7.6兆円に達するという。

メンタル不調による経済的損失と医療費の比較（出典：横浜市立大学と産業医科大学のプレスリリースより）

　では、ビジネスパーソンはこの頭の痛い問題とどう向き合っていくべきか。