今後の在宅勤務の希望については、「今より増やしたい」と「現状のまま維持したい」がともに45.0%だった。一方、「今より減らしたい(出社を増やしたい)」(3.0%)と「在宅勤務はなくてよい」(7.0%)は合わせて10.0%にとどまった。現在と同程度以上の在宅勤務を希望する人は、9割に上ることが分かった。
在宅勤務制度について会社に改善してほしいことで、最も多かったのは「悪天候・災害時の在宅勤務ルールを整備してほしい」(21.8%)。次いで「通信費・光熱費などの手当を充実させてほしい」(21.2%)、「在宅勤務できる日数を増やしてほしい」(19.8%)、「在宅勤務用の機器・設備を支給・補助してほしい」(12.8%)が続いた。
悪天候・災害時に在宅勤務を認めてほしいかを聞くと、「強くそう思う」が73.3%と7割を超え、「ややそう思う」(20.0%)と合わせると、悪天候時に在宅勤務を希望する社員の割合は93.3%に達した。
インターネットによる調査で、対象は正社員300人。調査期間は6月10〜21日。
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