メール・チャットでは、特に営業・サービス職において、受信した件数が多い日に、組織内の人間関係や体のコンディションなど、複数の項目で低下が見られたという。
一方で、自分からメール・チャットを発信した場合は、組織内の人間関係のコンディション向上につながっていたという。
イトーキAI開発チームリーダーの酒井美帆氏は「例えば、受信数が極力増えないようなチャットの書き方はないか、メール送信先のCCに含める担当者の範囲を見直すなど、具体的な工夫につなげられるのではないか」と説明する。
一方で、オフィスにいる時間の長さや休憩エリアの利用回数、メール・チャットへの返信の速さなどといった行動は、アウトプットとの一貫した関係が確認されなかったという。
なお、会議については企業によってオンライン開催も増えてきているが、今回の分析では、カレンダー上の予定を全て集計しており、オンラインと対面の区別はしていないという。イトーキは今後の分析課題としている。
酒井氏は「データに基づいて今後も研究を続け、顧客に合った生産性高く働ける環境を提案していきたい」としている。
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