誰がどこにいても、ビジネスを止めない働き方を――いま求められる「ビジネスレジリエンス」のカギ

コロナ禍をきっかけに注目が集まる「ビジネスレジリエンス」。その一丁目一番地ともいえるのが、テレワークだ。日本企業へ一気に浸透したかに見えるテレワークだが、沢渡あまね氏は「緊急避難手段として、一過性の取り組みにとどまっている企業も多い」と指摘する。テレワークを起点にビジネスレジリエンスを高め、ビジネスを加速させるにはどうすればよいのだろうか？

コロナをきっかけにIT活用の機運が一気に高まった日本企業。一方、課題が山積することでどのような道筋を描けばよいのか悩む企業も多い。大規模調査で見えた、不確実性が高まり、環境変化が激しい時代に求められるテレワーク運用やIT投資のヒントを紹介する。

2020年は、コロナ禍に対して「守り」を固める企業が目立った。ただ、感染拡大の収束が見えない今後はITを活用した「攻め」の姿勢も求められる。では、そのためには何から手を付けていけばいいのだろうか？

テレワークの普及で新たに生まれた課題の一つが「コミュニケーション」だ。事業を継続実行しつつ、コミュニケーションを活性化し、これまで以上にビジネスを飛躍させるカギはどこにあるのか。Cisco Webex Meetingsを導入し、コロナ禍でリモートでのコミュニケーションを広げた損保ジャパンの事例を紹介する。

本社移転とともにITインフラをアップデートした三井物産。次なる「挑戦と創造」実現のため、働き方のトランスフォーメーションに着目し選んだのが、シスコシステムズのソリューションだった。選定のポイントや導入効果などについて解説する。

全国に2万以上の郵便局を展開する日本郵便。コロナ禍で各郵便局間の対面コミュニケーションが難しくなり、Web会議の導入を迫られた。ユニバーサルサービスを提供するがゆえにセキュリティ面で万全を期す必要がある中、同社が選んだのは「Cisco Umbrella」だった。

コロナ禍によるリモートワークの普及で問題となった「紙とハンコ」。しかし、今後を見据えると、さらにリモートワークを推し進める上でもう一つ見逃してはいけない問題がある。それが、「電話」だ。今後求められる、オフィス・在宅・サードプレースなどを交えた「ハイブリッドな働き方」をする上で電話問題はどのように解決すればよいのだろうか？

新型コロナの影響で、急速に広がったテレワーク。その中で、もはやオフィスはいらないのではないかという「オフィス不要論」も出始めてきている。このままテレワークが浸透すれば、オフィスは本当になくなるのか。これから求められる働き方と、実現するために必要なものを解説する。