急増する若手のメンタル不調 不幸の連鎖を断つ「心理的安全性」の作り方：労働市場の今とミライ（3/5 ページ）

メンタル不調を訴える人が増加している。中でも20代はメンタル不調により休職。その後は退職しても、働く気力を失う人が多いという深刻な事態に直面している。

[溝上憲文，ITmedia]

メンタル不調に陥る20代のその後

　メンタル不調で会社を辞めることも一つの選択肢であるが、休職という選択肢もある。厚生労働省が2025年8月7日に発表した「令和6年 労働安全衛生調査（実態調査）」の概況によると、過去1年間に、メンタル不調により連続1カ月以上休業した、または退職した労働者がいた事業所の割合は12.8％だった。このうち連続1カ月以上休業した労働者がいた事業所は10.2％、退職した労働者がいた事業所は6.2％となっている。

　1000人以上の大企業で連続1カ月以上の休業した労働者がいたのは88.2％、退職した労働者がいたのは71.0％。連続1カ月以上の休業した労働者数の割合は1.0％、退職した労働者数の割合は0.2％となっている。

　この割合から考えると、従業員1000人の企業であれば休職者は10人。1万人の企業は100人、5万人の大企業であれば500人は存在することになる。この数字を多いと見るか、少ないと見るかは別にして、さらにショッキングなのはメンタル不調の予備軍が多いことだ。

　同調査によると「現在の仕事や職業生活に関することで、強い不安・悩みやストレス（以下、強いストレス）となっていると感じる事柄がある」と回答した労働者は68.3％に上る。強いストレスを感じる内容では「仕事の量」（43.2％）、「仕事の失敗・責任の発生等」（36.2％）、「仕事の質」（26．4％）が上位を占めた。

　「仕事の量」と「仕事の失敗・責任の発生等」に関しては全年代で1〜2位だが、20〜29歳では「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）」が30.8％と3番目に多い。

　レバレジーズが2025年9月1日に発表した「メンタル不調による休職者の実態調査」によると、20代の休職期間は「1カ月以上〜3カ月未満」（43.2％）が最も多く、次いで「1年以上」（30.8％）となっている。加えて、休職明けの対応では「休職後、別の会社に転職した」は22.3％、「休職後、退職し働かなかった」は46.9％と他の世代に比べて多い傾向がある。

【年代別】休職明けの対応（レバレジーズのプレスリリースより引用）

　つまり20代は仕事の量や失敗、パワハラなどによる職場の人間関係で強いストレスを感じ、メンタル不調により休職。その後は退職しても、働く気力を失う人が多いという深刻な事態に直面している。