急増する若手のメンタル不調 不幸の連鎖を断つ「心理的安全性」の作り方：労働市場の今とミライ（4/5 ページ）

メンタル不調を訴える人が増加している。中でも20代はメンタル不調により休職。その後は退職しても、働く気力を失う人が多いという深刻な事態に直面している。

[溝上憲文，ITmedia]

各社が取り組むメンタル不調への対策

　こうした事態を招かないために、企業もメンタルヘルス対策に注力している。健康センターによる相談窓口の設置や休職中の外部機関によるEAP（従業員支援プログラム）の実施、復職後の受け入れ体制の整備が進んでいる。

　国も2015年から常時50人以上を雇用する企業に対し、ストレスチェックを義務化。50人未満については現在努力義務であるが、2025年の労働安全衛生法の改正により2028年までに義務化されることになっている。

2028年までにストレスチェックが義務化（提供：ゲッティイメージズ）

　真の対策は、メンタル不調にならないための予防と早期発見だ。例えば大手自動車メーカーは全社メンタルヘルス推進チームを設置し、メンタル施策を全従業員に周知するなど予防活動に注力している。

　セルフケア用のパンフレットを全員に配布するほか、管理職用のパンフレットも用意。メンバーのサポートと生き生きした職場づくりに役立ててもらうために、メンバーに対する傾聴のポイントや職場環境改善のためのチェックリスト、ストレスモデルの基本的な考え方などを一冊にまとめている。

　また、大手IT企業は人事部内の健康管理グループが中心となり、グループ企業を含む約5000人を対象に、メンタル不調の予防策・早期発見を目的とした1対1の面談を実施している。定期検診後に保健師が社員の健康状態を確認するだけではなく、家族の状況や業務の状況などについても聴き、悩み事があれば相談に乗っている。

　大手食品メーカーでは、上司や同僚が仲間の変化に気付くためのポイントとして、

（1）遅刻や早退が増え、休みの連絡がない

（2）残業、休日出勤が増える

（3）業務の効率低下、ミスが目立つ

（4）報告や相談、会話が少なくなる

（5）元気がない、表情が乏しい

（6）衣服が乱れる、不潔になる

　という特徴を挙げて注意を促している。