世界では大人気なのに……日本のバイク市場はなぜ過去最低なのか:世界を読み解くニュース・サロン(1/4 ページ)
日本のバイクメーカーや日本人ライダーが世界で活躍しているが、国内バイク市場は縮小傾向にある。海外メーカーと価格で勝負するのではなく、バイクを「文化」として盛り上げる設計が必要ではないか。
ダイハツ、旭化成、NOT A HOTELなど登壇:
無料セミナー「ITmedia デジタル戦略EXPO 2026 夏」開催!
ITmedia デジタル戦略EXPO 2026 夏では、各分野の第一人者や企業の現場でビジネス変革に取り組むリーダーの声を通じて、経営×IT×現場のコラボレーションで全社変革を進めるヒントをお届けします。
AIを活用したデジタル戦略が必須となる中、ダイハツ工業や旭化成、NOT A HOTELなどビジネス変革に取り組む企業の「当事者の声」を通じて、現場のリアルな課題解決方法を探ります。視聴登録はこちらから。
- 開催日:7月8日(水)〜8月5日(水)
- 形式:オンラインセミナー
- 参加費:無料
世界を読み解くニュース・サロン:
本連載は、国際情勢やビジネス動向を深掘り、グローバルな課題とそれが企業に与える影響を分析する。米中関係やテクノロジー業界の変動、地政学的リスクに焦点を当て、複雑な要素を多角的に捉えながら、現代社会の重要な問題を分析。読者にとって成功への洞察を提供していく。
先日、三重県の鈴鹿サーキットで開催された「鈴鹿8時間耐久レース」を観戦する機会があった。優勝したのはホンダで、2位はヤマハ。3位のBMWを抑え、日本のバイクメーカーの強さを見せつけた。
世界でも日本メーカーのバイクは大変な人気だ。ところが国内では、バイク文化の存在感が薄れつつある。
日本自動車工業会が7月に公表したデータによれば、2026年1〜6月の国内二輪車出荷台数は前年同期比21%減の14万1005台で、6年ぶりに過去最低を更新した。(関連リンク)
世界では、2026年6月にオランダで開催されたMotoGP第10戦で、日本の小椋藍選手が最高峰クラスで初優勝を飾った。日本人ライダーがプレミアクラスで勝利したのは、2004年の玉田誠氏以来、22年ぶりの快挙だった。
ヤマハは、2027〜28年シーズンに向け、2024年のMotoGPチャンピオンであるホルヘ・マルティン選手とともに、小椋選手をワークス(メーカー直営)チームのライダーとして起用すると発表した。
日本人ライダーや日本メーカーのバイクが世界の舞台で輝いている一方で、なぜ日本国内ではパッとしないのか。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
家電売り場はなぜ“中国化”したのか 静かに進んだ日本メーカーの撤退劇
家電量販店では、中国製品が存在感を強めている。日本企業による家電事業の売却が進んだことなどが背景にある。一方、これは日本のものづくりの敗北を意味するわけではないだろう。
“火葬インフラ”はどうあるべきか 売却報道で注目される東京博善の公共性
広済堂ホールディングスが東京博善を米投資ファンドに売却する意向だと報じられた。東京博善は、東京23区の葬儀・火葬で高いシェアを持つ。市民の生活に影響するインフラ事業を誰がどう担うのか。議論すべき問題だ。
「顔認証」はどこまで進むのか 700億枚データと日本の現在地
さまざまな企業の顔認証技術が、世界各地で広まっている。日本でも、大阪・関西万博で「手ぶら決済」が実現し、空港や駅でも導入が進んでいる。利便性が向上する一方、ルール整備が後手に回っており、社会的合意の形成が課題になっている。
日本人の給与は依然として安すぎる? 頭脳流出で国の未来は、本当に大丈夫か
賃上げが経済政策として進められているが、世界の先進国と比べると日本の給料は安い。特にエンジニアなどの高度人材では差が大きく、海外企業から「安い労働力」を求められる事態だ。人材の流出を止めるため、“安すぎる”状態から脱する必要がある。
BYDの“軽”が日本に上陸 エコカー補助金の陰に潜む“監視リスク”
中国のEVメーカー、BYDが日本の軽自動車市場に参入すると発表した。中国製のEVを巡っては、欧米でセキュリティの懸念が指摘されている。多くの情報を収集するEVは、スパイ活動にも活用できると見られており、日本でも警戒が必要だ。

