ネットユーザーの9割、スパイウェア不安で利用習慣変更

Pew Internetの調査によれば、ネットユーザーの約7割が過去1年で何らかのスパイウェアやウイルスが原因と見られる問題を経験しており、約9割がネット利用の習慣を変えたという。

[ITmedia]

　スパイウェアなどに対する不安からネット利用の習慣を変えたというユーザーが9割に上ることが、米Pew Internet & American Life Projectが7月6日発表した調査で分かった。

　この調査は米国在住のネットユーザー約2000人を対象に電話で実施。利用習慣変更の具体的内容は、電子メールの添付ファイルは安全だと確信できない限り開かないようになったとの回答が最も多く81％。望まないプログラムを自分のコンピュータにインストールされるかもしれないとの不安から特定のWebサイトの閲覧をやめた（48％）、P2Pネットワークから音楽やビデオをダウンロードするのをやめた（25％）、違うブラウザに切り替えた（18％）というユーザーも多かった。

　自宅のコンピュータでスパイウェアやアドウェアが見つかったことがあると答えたのは43％。しかし、スパイウェアやアドウェアについてそれまで聞いたことがなかったという回答者もいると見られ、実際の感染率との間には開きがあるかもしれないと報告書は分析している。

　実際、過去1年でスパイウェアやウイルスが原因と見られる問題も多数報告されている。内訳は、コンピュータの速度低下（52％）、フリーズやクラッシュで再起動が必要になった（51％）、自分がインストールしていない新プログラムや新アイコンが突然デスクトップに表示された（25％）、設定を変えていないのにインターネットのホームページが変わった（18％）など。

　合計すると68％が過去1年でこれら問題のうち少なくとも1つを経験していたが、問題を報告したユーザーのうち60％は原因が分からないと回答。問題解決のために有償・無償の手助けが必要だったというユーザーも多く、有償の場合は一般的に100ドル前後を費やしていた。