相次ぐ情報流出でオンライン取引への信頼低下――Gartner調査

[ITmedia]

　クレジットカード番号などの個人情報流出事件が相次ぐ中、消費者がオンラインショッピングに寄せる信頼が揺らいでいるという調査結果をGartnerが6月22日発表した。

　Gartnerは米国在住の5000人を対象に、今年5月までの1年間の利用状況を調査。その結果、オンラインショッピングを利用するユーザーのうち4人に3人が、オンラインストア選びに慎重になったと回答した。セキュリティ上の不安から購入品目を減らしているというユーザーも3人に1人に上った。

　オンラインバンキングは73％が定期的に利用しているが、そのうち30％はオンライン攻撃によって自分がオンラインバンキングを利用する姿勢が影響を受けたと回答。うち4分の3はアクセス頻度が減り、14％はオンラインバンキングでの料金支払いをやめたと答えている。

　オンライン攻撃に対する不安が原因で、自分が知らない企業や個人からのメールを信頼する姿勢が変わったと答えたのは80％強。このうち85％以上は、怪しいメールは開かずに削除すると答えている。

　それでも被害は後を絶たず、今年5月までの1年間でフィッシング詐欺により金銭的損失を被ったのは推定240万人。そのうち約120万人の損害額は計9億2900万ドルに上った。ただ、盗まれた金額は大部分、銀行やクレジットカード会社から弁済されたという。