産業技術総合研究所は、FPGAを用いることで動的な定義ファイルの更新と高速なウイルス検出を両立させるウイルスチェックシステムを開発した。
産業技術総合研究所(産総研)は11月22日、FPGAを用いることで動的な定義ファイルの更新と高速なウイルス検出を両立させるウイルスチェックシステムを開発したことを発表した。
現在のウイルス対策製品の多くは、PC上の汎用CPUでソフトウェアを動作させる形で実現されているため、パフォーマンスへの影響が大きかった。
これに対し産総研が開発したシステムでは、機能の書き換えが可能なFPGAにウイルスチェックの仕組みを実装しており、PCなどとネットワークとの間に置いて利用する。特徴は、10Gbpsクラスのパフォーマンスでウイルス検出を実現しながら、新規/亜種ウイルスに対応できるよう、定義ファイルデータベースの更新に合わせてFPGAも自動更新できること。産総研によると、ウイルスチェック回路自体は10Gbps以上の処理性能を持っていることが確認できたという。
産総研では、PCだけでなく、情報家電や携帯電話など組み込み機器での利用も念頭に置いて開発を進め、3年から5年以内の実用化を目指す。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.