VanDyke Softwareの調査によると、Windows Vistaを導入する計画があるという組織は前年の48%から58%に増加した。
Windows Vistaの導入計画があるという組織は58%に増加――「Fourth Annual Enterprise Security Survey」と題する調査結果からは、企業のこのような姿勢が明らかになった。
調査は企業向けソフトメーカーVanDyke Softwareの委託で、ITネットワーク/システム管理者300人を対象に、独立系調査会社のAmplitude Researchが実施した。
それによると、MicrosoftのWindows Vistaのテストを実施または実施予定だとする回答は69%に上り、前年の56%から増加した。Windows Vistaを導入する計画があるという組織も、前年の48%から58%に増えている。
セキュリティ管理上の優先課題を挙げてもらったところ、リモートアクセスのセキュリティ確保(47%)を筆頭に、ウイルス定義ファイルを最新の状態に保つ(45%)、システムのパッチ適用(42%)、不正侵入監視(40%)などが上位に上がった。
「セキュアなファイル転送」を課題として挙げた企業も31%と前年に比べて急増。遠隔地にあるオフィスとの間で社内の重要な情報をやり取りする際はセキュアな方式を採用しているとの回答は、前年の52%から68%に増えている。
現在の情報セキュリティニーズを支えるため、会社が十分な予算を割いているとの回答は63%に上り、1年前の49%から大きく伸びた。
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