キャリアが提供するモバイルサイト支援の実力とは？：モバイルサイト活用術（2/2 ページ）

[國谷武史，ITmedia]

　メールやGPSとの連携サービスでは、東京ドームが運営する施設（東京ドームシティ、ラクーア）のクーポン配信やアトラクションの利用予約、混雑状況の通知、ユーザーの現在位置の近くで利用できるお勧めの施設案内やイベント情報の配信などを行えるようにした。同社では、サイトの利用状況などを分析しながら、新規サービスの導入やコンテンツの拡充などの施策を展開。会員登録はゼロからの再スタートとなったが半年余りで約2万人の会員（旧サイトからの移行登録を含む）を獲得し、サイト利用率も旧サイトに比べて大幅に高まったという。

　藤島氏は、「コンテンツサービスのようにモバイルサイトの中だけで完結するビジネスモデルもあるが、例えばPCサイトとモバイルサイトを連携させる、あるいは東京ドームさんのようにリアルサービス（アトラクションやイベントなど）の利用促進にモバイルサイトを活用することで、モバイルサイトのメリットがさらに発揮される」と話す。

　Mobile Avenueは、会員数が数千〜数万人規模のモバイルサイトを対象にしているが、12月以降は同1000人規模までを対象とした月額3万6000円のメニューも導入する。また、モバイルサイトを初めて導入する企業やキャンペーンなどで短期間だけの利用を求める企業を対象に、ドコモユーザー向けメールマガジンでのPRとサイト構築、効果検証サービスをセットにした「モバイルキャンペーンパック」も用意する。

　今後の展開について、「導入実績の拡大とともにモバイルユーザーの行動データが蓄積されるので、さらに効果的な施策をサービスメニューへ加えていける。さらに905iシリーズでは国際ローミングが標準となり、海外でモバイルサイトを利用する機会も広まるだろう。国内だけでなく、海外でも利用されるモバイルサイトを意識したサービスを開発していきたい」と紀伊氏。

　モバイルデザイン推進室は、ドコモ中央のサービスだが、2008年度第2四半期までに予定する全国1社化に向けて、全国展開も検討されている。