データが増えても、CO2は増やさない！：発熱と冷却コストのはざまで（1/2 ページ）

増加する一方にあるサーバルームの消費電力。サーマルゾーンマッピング、Big Greenなど、さまざまな取り組みが試みられる中、新たな課題も見えつつある。

[Tom Kaneshige，TechTarget]

このコンテンツは、オンライン・ムック「サーバ祭2007」のコンテンツです。関連する記事はこちらでご覧になれます。

大手ベンダーの挑戦

　大手ベンダー各社は、サーバ仮想化ツールや最先端のサーバ冷却サービスを提供するなど、エネルギー効率化のニーズに積極的に対応してきている。ヒューレット･パッカード（HP）は「サーマルゾーンマッピング」と呼ぶサービスを開始した。このサービスは、データセンター内の空気の流れを解析して効率的な空調を実現するもので、データセンターの3次元イメージを作成し、コンピュータルームエアコンディショナー（CRAC）の“有効範囲”を示すことができる。

　ターゲットとなる顧客は、50台以上のブレードサーバ、あるいは1010キロワットのラックを所有する企業だ。「そうした企業の多くは、導入前に予想もしなかった発熱と冷却コストの問題に悩まされている」 と、HPサービスの副社長ブライアン・ブロイリット氏は語る。最も高度なサーマルゾーンマッピングの平均コストは、温度センサーも含めて10万ドルだ。このサービスで得た情報を元に、CIOはCRACとサーバの配置を最適化できる。

　一方、サンフランシスコで開催された今年のLinuxWorldでは、IBMが、UNIXとx86のワークロードをIBM System pサーバ上で統合するツールを導入した顧客10数社の事例を発表した。フォルクスワーゲンやスペインの電話会社テレフォニカ・モビレスなどが採用したこのツールは、データセンターのエネルギー効率を高めるのに役立つという。「各サービス、各サーバの負荷を効率よく分散させる」と説明するのは、テレフォニカ・モビレスの付加価値サービス技術担当マネージャ、ミゲル・エンゼル・ガルシア・ハフナー氏だ。

　HPとIBMはまた、エネルギーコストを削減し、二酸化炭素の排出量を抑制するため、さらにはエネルギー効率の高い自社製品を広くアピールする狙いも含めて、それぞれ大規模なデータセンター集約化プロジェクトを進めている。HPは87カ所のデータセンターを6カ所に統合する。一方、IBMは3900台のサーバをLinuxが稼働する33台のSystem zメインフレームに統合する計画だ。

　“Big Green”と名づけられた総額10億ドルに上るプロジェクトの一環として、IBMはコロラド州に最先端のデータセンターを建設する。「われわれは消費電力や二酸化炭素の排出量を増やすことなく、電算処理とデータ容量を2倍にする」と、IBMのIT最適化担当副社長リチャード・レクナー氏は言う。