グリーンITはコスト削減にもつながる――SVLGが報告：環境と収支は両立する（1/2 ページ）

ITシステムメーカーにとって、環境に優しくなることと収支改善を図ることは決して矛盾しないようだ。

[Chris Preimesberger，eWEEK]

　米エネルギー省は昨年、米国環境保護庁（EPA）のEnergyStarプログラムを通じて、シリコンバレーのシステムメーカー各社に対し、ビジネスのあり方を真剣に見直し、事業運営および製造するITハードウェアの両面において消費電力を削減し、環境への負荷を軽減する可能性を探るよう要請した。

　さらにEPAは昨年8月、IT業界での電力使用状況を調査中であると米国議会に報告し、“グリーン化”を積極的に推進している企業への減税措置を求めるとともに、今後数年で節減可能な電力量に関する総合的な業界指針を示した。

　エネルギー省の要請を受けて業界リーダーらが集まって協議し、調査を実施した上で、業界の意見を集約した回答を6月26日に示した――「それは実行可能だ。しかも予算の範囲内で実行できる」というものだ。

　Silicon Valley Leadership Group（SVLG）の主催でカリフォルニア州サンタクララのSun Microsystemsのキャンパスで行われた「Data Center Energy Summit」カンファレンスにおいて、SVLGのメンバーであるコンサルティング／調査会社Accentureのテレサ・タン氏は、1年間にわたる調査の結果をまとめた報告書「Data Center Energy Forecast Report」を紹介した。同報告書のサマリー（PDF形式）はこちらからダウンロードできる。

　EPAが過去数年間にわたって記録したデータセンターの電力使用量が急速に増加している状況を表したグラフ（報告書の7ページ）では、今後、電力使用量が下降に転じるシナリオ（ITシステムメーカーがどれだけ熱心に環境保護に取り組むかによって異なる）も幾つか示されており、「この調査は将来の展望が明るいことを示している」とタン氏は語った。

　「われわれはEPAリポートで求められている方向に沿って進んでいる。必要な技術は既に存在する。重要なのは普及を拡大することだ。このプロジェクトがその目的に役立つことを期待している」とタン氏は報告書サマリーの説明で語った。

　Accentureの報告書の主な結論は以下の通りだ。そのうちの幾つかは、以前からこの問題に関心を持っている人にとっては明らかなものだ。

• データセンターは依然としてエネルギーを大量に消費しているが（米国の総電力消費量の約1.5％）、調査の結果は、EPAが総合要件報告書の中で示したベストプラクティスレベルがあらゆるタイプ（レガシー、新規、R&D、業務）のデータセンターで達成可能であることを示している。これは朗報だが驚くことではない。
• グリーンITイニシアティブは、消費電力削減と経費節減の両方に大きな効果がある。これは以前から分かっていたことだ。
• しかしギャップも存在する。企業は統合、仮想化、データ重複排除、合理化などのIT機能をまだフルに活用していない。これも分かっていたことだ。
• 今日利用可能なサイト技術は、EPAによって示された高度なエネルギー効率を達成することができる。これは特に驚くことではない。
• エネルギー効率という点では、レガシーのアップグレードは新規設備の導入にほぼ匹敵する可能性がある。これはやや意外な事実だ。

　「今日の技術を採用することにより、二酸化炭素の排出量を大幅に削減することが可能（2011年までに年間800万台の車のCO2排出量に相当）」とサマリーは記している。