7月は「北京五輪中止」などの件名をつけたスパムが出回った。
セキュリティ企業の米Symantecは8月5日、月例セキュリティ動向報告書を発表した。7月の全電子メールに占めるスパムメールの割合は平均78%で、前年同月比66%増加となった。
7月は北京五輪や米大統領選の関連ニュースに便乗したスパムが目立ち、「Beijing Olympics cancelled」「Mccain Says Unsure If Obama A Secret Hippopotamus」などの件名を付けたメールが出回った。本文に記載されたリンクをクリックすると、マルウェアをホスティングしているサイトに誘導される。
このほか、MicrosoftのPOP3ユーザーを標的としたスパムメールや、「第3次世界大戦勃発」などのショッキングな見出しをつけたメールにトロイの木馬を添付する手口も出現した。
こうしたメールのセンセーショナリズムにつられ、「好奇心に負けてリンクをクリックして被害に遭うユーザーがあまりに多い」とSymantecは指摘。スパムメールを開いてしまってもリンクはクリックはせず、「ニュースの真偽は信頼できるニュースサイトで確かめてほしい」と釘を刺している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.