2008年はマルウェア検知が3倍増に――F-Secureのリポート：サイバー犯罪者の国際取締機関を

F-Secureによると、2008年に検知したマルウェアが2007年に比べて3倍に増加した。

[ITmedia]

　フィンランドのセキュリティ企業F-Secureは、2008年のセキュリティ総括リポートを発表した。マルウェア検知数が過去最高になったほか、サイバー犯罪を取り締まる国際機関の設立を呼びかけた。

　同社が2008年でこれまでに検知したマルウェアは約150万件で、2007年の約50万件に比べて3倍に増加。1987〜2006年までの検知総数は約25万件で、2007年以降に急増している。また、捕獲したサンプル数は1000万種以上で、2007年に比べて4.5倍以上に増加した。

　マルウェアに関する主な事象では、偽セキュリティソフトウェアによる詐欺行為や中国語サイトを狙った大規模なSQLインジェクション攻撃、スキャンダラスな表題のスパムメールでマルウェアに感染させようとする手口が目立った。こうした攻撃を仕掛けるボット感染PCの数は、全世界で約1200万台になると同社では推測している。

　サイバー犯罪への対抗処置では、多数の悪質なサイトをホスティングしていたとされるエストニアのISP、ESTDomainsのドメイン登録抹消や、スパム配信の温床とされた米ISPのMcColoに対する接続阻止、米FBIによるクレジットカード詐欺手段の摘発などが行われた。

　F-Secureセキュリティ研究所のミッコ・ヒッポネン所長はリポートの中で、「2009年はサイバー犯罪の摘発や処罰が増加するとみられ、これらの活動を推進する国際的なサイバー犯罪の警察機構を設立すべきだろう」と述べた。

　2009年に予見されるセキュリティのリスクでは、オンライン取引の拡大に伴う詐欺行為や、スマートフォン普及による携帯電話を狙ったウイルス攻撃の拡大など挙げている。

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